マンションや一戸建てなど、物件の購入は一生のうちでそう何度もある買い物ではありません。そのため、特に初めての方は何から始めたら良いのかわからないものです。ここでは、物件購入の流れや購入時にかかる諸費用や税金等について簡単にご紹介します。
物件購入をスムーズに進めるためには希望条件を明確に!
不動産を購入する際は、「どのような物件を購入したいか」「場所をどこにするか」など、希望条件を明確にすることが大切です。希望条件を明確にすることで、どのような物件を探せば良いのか具体的にわかるようになります。
しかし、すべての希望条件を満たすような物件を探すのは容易なことではありません。物件探しをできるだけスムーズに進めるためには、物件への希望条件に優先順位をつけましょう。
妥協できるところは条件から除き、これだけは外せない条件を明確にすれば、理想に近い物件が見つかりやすくなります。
物件を購入する際の流れ
希望条件を整理する
物件への希望条件を明確にすることが物件購入の第一歩です。
情報収集
不動産を購入する際、希望条件をまとめたら、次は情報収集を行います。
住みたいエリアがある場合は、売り物件の情報を収集して相場を把握し、どの程度の予算が必要か調べましょう。
購入可能な物件の価格帯の確認
住みたいエリアの物件を探すとともに、どれくらいの予算の物件が無理なく買えるのかを計算してみましょう。住宅ローンの返済額から逆算したり、手持ち金をどれくらい自己資金として不動産購入に充てられるのかを確認しましょう。
これらの確認ができたら不動産会社にご自身の計画を伝えてみましょう。細かい計算をしてくれる不動産会社であれば丁寧に説明をしてくれます。
物件の見学
情報収集して資金計画を立てたら、不動産会社に物件を紹介してもらいます。購入を前向きに検討したい物件があればよいのですが、無くてもだいたいの予算の中で条件に近い物件を見せてくれたり、購入した場合の諸費用は月々の支払額なども計算をしてもらえます。
条件的に無理が無いと思えるものだったり、新築の完成済の物件や中古住宅の空き家の物件などは気軽に見学もできたりしますので、不動産会社に物件の見学を依頼してみましょう。
気に入ったいくつかの物件を見学した結果、購入したい物件が決まったら、物件購入の申込みを行ってください。
住宅ローンを利用する場合は、審査通過後に売主に手付金を支払い、売買契約を結びます。
売買契約~残代金精算
不動産の売買契約は、不動産会社の事務所にて売主様と一緒に不動産会社からの説明(重要事項説明)を聞き、内容を確認の上、売買契約を締結します。
重要事項説明書は耳慣れない言葉もあるため、不動産会社に事前に書類をもらえるのであれば目を通しておいた方が良いでしょう。売買契約の手続きは長いと3時間前後かかるケースもあるので、小さいお子様を連れて不動産会社に出かけられる場合は所要時間も事前に確認しておいた方が良いでしょう。
また契約手続き終了後に住宅ローンなどの手続きを行い、ローン審査に合格した後、融資を受ける金融機関に売主様にも出向いていただき、不動産仲介の担当者、司法書士と集まって代金の振込の支払いと権利証の所有権移転手続きを行います。
こちらの手続きは一般的に銀行で平日の13時までに手続きを開始できるように準備を行うため、事前にお仕事をお休みすることなどの日程調整も必要となります。お仕事のお休みが取りにくい時期と重ならないように、不動産会社の担当者と日程調整を行ってください。
引っ越し、リフォーム
残代金の支払いを行うと、その際に一般的には購入した不動産の鍵を受け取ります。鍵を受け取った後は引っ越しが可能となりますが、リフォームをされる場合は日程などについて注意が必要です。
引き渡し後に工事ができるようにリフォーム会社の手配が必要となります。特にマンションのリフォームの場合は、管理組合にリフォーム工事の届け出と許可が必要な場合があり、手配が遅くなると、引き渡し後数か月後に工事を始めるような時間のロスが出るケースも見受けられます。
仲介会社の担当者と事前に何度も打ち合わせをしてください。また、マンション内の駐車場を借りたい場合も事前に担当者に相談をしたり、近隣の駐車場を借りておくなどの準備も必要となります。
不動産を購入する際の税金について
印紙税
物件を購入する際、契約時に印紙税の納付が必要になります。
印紙税は収入印紙を契約書に貼って納付します。
登録免許税
物件を購入して所有権が移転すると登記が必要になり、その際に登録免許税がかかります。
また、住宅ローンを利用する際も、抵当権設定登記が必要なため、登録免許税を納付しなければなりません。
これらの手続きは司法書士に依頼を行うため、司法書士へ手数料も一緒に支払います。
不動産取得税
不動産の取得から数か月後には、不動産取得税の納税が必要になる場合があります。
購入する物件の条件や、居住用で購入するかなどの様々な条件をクリアできるなど、住宅用の土地・建物を購入した場合、特例として不動産取得税の軽減や免税が適用される場合があります。
納税のタイミングは、不動産の登記を終えてから3~6か月後になるケースが多く、忘れたころに納税通知が届いたりするのでご注意ください。
新築住宅と中古住宅では、軽減要件が異なる場合があります。土地を購入後に建物を新築する場合は延納手続きができるケースもあります。
物件を購入する際、希望条件を明確にし、情報収集から始めるのが良いでしょう。ご希望の物件種別・エリア・ご予算などが決まりましたら、リアルティマートへお気軽にお問い合わせください。
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