中古マンションの購入時に、築年数を重視する方は多いのではないでしょうか。
築年数がどれくらいかによって価格や寿命といった建物の価値は大きく変わるので、物件探しの際には注意してチェックしておきたいところです。
今回は、中古マンションの築年数に応じた価格の変化や築年数の限界、築年数が経過した物件を購入する際の注意点を解説します。
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購入前の基礎知識!中古マンションの築年数に応じた価格推移は?
中古マンションは、築年数の経過に伴って設備などが経年劣化するため、価格も下がっていくのが一般的です。
しかし、多くの中古マンションは、築20年程度以降はほぼ横ばいに推移していく傾向にあります。
そのため、築20年以上経過しているマンションであれば、価格が下がりきったと判断できれば買い時といえるでしょう。
ただし、必ずしも築20年で価格が下がりきるわけではないので注意が必要です。
たとえば人気エリアに立地しており、築年数が経過しても価格が下がりにくいケースも少なくありません。
中古マンションの購入を検討する際は、築年数だけでなく、立地や間取り、周辺地域の開発計画といった内容も確認するのがおすすめです。
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中古マンションの築年数の限界とは?
中古マンションは鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造でできており、同構造の耐用年数は47年と定められています。
ただ、耐用年数は減価償却に利用される数字にすぎず、耐用年数=寿命ではない点に注意が必要です。
国土交通省の報告では鉄筋コンクリート造の建物における物理的寿命は117年とされています。
そのため、管理とメンテナンスがおこなわれている中古マンションの寿命は100年程度あると考えて良いでしょう。
また近年では、マンションの寿命は120年で、適切な維持管理によって150年まで延びるとしている調査結果もあります。
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築年数が経過した中古マンションを購入する際の注意点
築年数が経過した中古マンションを購入する際には、住宅ローンの制限に注意が必要です。
住宅ローン期間は35年が上限ですが、金融機関によっては「耐用年数である47年-築年数」に設定しているところもあります。
そのため、築年数が経過しているほど短い返済期間で完済しなければならず、月々の返済額が大きくなるリスクがあるのです。
また、中古マンションのなかには、住宅ローン控除の要件である「昭和57年以降に建築された住宅」「新耐震基準に適合した住宅」を満たしていない物件もあります。
購入する物件によっては住宅ローン控除が受けられない可能性もあるため、事前に確認しましょう。
そのほか、長期修繕計画が立てられているか、きちんと修繕積立費が徴収されているかという点もチェックしておきたいポイントです。
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まとめ
中古マンションは、価格の下落が落ち着く築20年前後が買い時と判断できます。
しかし、あくまで1つの指標ですので、間取りや立地などの条件などから総合的に判断することが重要です。
築年数が経過した物件を購入する際は、住宅ローンの制限や修繕状況といった点を確認するようにしましょう。
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